取り込め！訪日外国人／１　歓迎、大阪（その２止）　通訳体制拡充を　患者の意思を橋渡し　／大阪

毎日新聞 2016年1月1日　地方版

　りんくうタウンを国際医療拠点とするには、患者の外国人と日本人医師らの意思疎通を仲介する通訳が必要だ。このエリアにある地方独立行政法人りんくう総合医療センター（泉佐野市）には、研修中も含め約７０人の医療通訳がいる。今後、さらに多くの人数の確保が期待されている。

　同センター泌尿器外来を先月上旬、バングラデシュ人で府立大に留学している研究員、ゴファ・ロイハンさん（３５）が受診した。

　診察室には医療通訳の小松真奈美さん（４９）が同席した。ゴファさんは１年前から尿の出が悪く通院しており、小松さんから英語で「経過は順調」と医師の言葉を伝えられた。これまで機器を使って尿を出していたが、「順調なら機器の使用回数を減らしたい」と要望。回数を減らす代わりに検査の頻度を増やすことになった。

　小松さんは元看護師。今は専門学校などで英語教師をしながら月１回、医療通訳としてセンターに勤務している。小松さんは「ゴファさんがラマダン（断食月）の時に『日中は薬が飲めない』と訴えたこともある。宗教や文化の違いを理解することも大事」と話す。

　センターは２００６年度、国際外来（現国際診療科）を創設。英語とポルトガル語が話せる８人で通訳を始めた。医療通訳に資格はなく、試験や現場経験など独自の認定基準を設けている。現在は英語、中国語、スペイン語、ポルトガル語に対応している。０６年度８８件だった通訳件数は１４年度は８６２件と増加。８割が在留外国人だが、外国人旅行者は「１４年は月数人だったが、１５年は多い月で２０人が受診している」（国際診療科）という。

　国際診療科の南谷かおり部長（５０）は「医療通訳は医療用語の勉強も必要で責任も重いのに、公の資格ではなく報酬も不安定。資格制度や金銭的サポートが必要だ」と訴える。厚生労働省は１４年度から全国で医療通訳の拠点病院を認定し、人件費などの支援を始めた。センターも認定されている。南谷部長は「不十分な点は多いが、支援が始まったことは歓迎したい」と話している。